有効で建設的な提言
これに対して読売は、例えば、日本が提示したＣＯ２を出さないアンモニアを混ぜた石炭火力については、「アンモニアだけで発電する技術や、ＣＯ２を回収・貯留する技術を確立すれば、温暖化防止に有効なはずだ。日本はそのことを丁寧に説明し、各国の理解を得る努力を尽くさねばならない」と説く。
読売は、その理由を「当面、石炭火力に頼る新興国は多い。日本の技術で、新興国の脱炭素に貢献することも重要だ」からと説明するが、その通りで、世界全体でＣＯ２を減らす点では有効で建設的な提言である。
またＥＶを巡っては、欧州連合（ＥＵ）が３月に、35年にエンジン車の新車販売をすべて禁止するとした方針を最近修正し、ＣＯ２の排出を抑えた合成燃料を使うエンジン車を認めるようにした。ドイツの意向を反映したものだが、これを同紙は「各国が脱炭素への現実的な道筋を模索している状況だと言える」とみるが、同感である。
同紙社説が冒頭で訴えたように、エネルギーの安定供給を確保しながら脱炭素の推進をどう図るか、Ｇ７は協調して、「多様な解決策を見いだしてもらいたい」と思う。
