編集部

映画「アマゾン大冒険」というネイチャー・ドキュメンタリーが日本で公開されたのは２０１５年１月のこと。フランス・ブラジル合作映画で、主人公であるサルの大冒険を通して、アマゾンの大自然を描いていた。

ブラジルのボルソナロ前大統領が27日、米国の観光ビザを米政府に申請していることが分かった。ブラジルのグロボ紙（電子版）が30日付で報じた。ボルソナロ氏は、昨年末から米南部のフロリダ州に滞在しているが、公用ビザで米国に入国しており、公務から離れているボルソナロ氏が持つビザの有効性が問題となっていた。

電力大手６社で、子会社が管理する新電力の顧客情報が不正に閲覧されていた。公正な競争を揺るがし、電力自由化の理念に逆行する行為は許されない。

昨年、サッカー日本代表は、ワールドカップ（Ｗ杯）で「死の組」と言われたグループステージで強豪ドイツとスペインを破り、全国的にサッカーブームを巻き起こした。

米軍が宮古島市の下地島空港で１月末に予定していた訓練を中止した問題で、県が「屋良覚書」や「西銘確認書」を根拠に、訓練の自粛を求めていたことがこのほど明らかとなった。人道支援や災害救援を目的とした「習熟飛行」訓練を認めなかった県の姿勢に対して県民からは疑問視する声が上がっている。

トヨタ自動車の新社長に就く佐藤恒治氏（５３）。オンライン記者会見で「車の本質的な価値を守り、新しいモビリティーのかたちを提案したい。新たな時代に向けて挑戦する」と語った。その言や良しである。

沖縄県石垣市の尖閣諸島沖で３０日、中国海警局の「海警」４隻が日本の領海に侵入した。同市が尖閣諸島周辺の海洋調査のため借り受けた日本籍の民間船「新世丸」（約９９７トン）に接近しようとしたため、海上保安庁の巡視船が安全を確保し、領海外に出るよう警告した。

独ローマ・カトリック教会で進行中の教会刷新活動「シノドスの道」を巡って、カトリック教会総本山のバチカン教皇庁が一通の書簡を独教会司教会議宛てに送り、その改革案の見直しを要求していたことが明らかになった。

「１票の格差」が最大２・08倍だった２０２１年10月の衆院選は投票価値の平等に反し違憲だとして、二つの弁護士グループが選挙無効を求めた16件の訴訟の上告審判決で、最高裁大法廷が合憲との判断を示した。判断は妥当だが、都市部への人口集中が続けば格差が拡大し、これを是正すれば地方の声が届きにくくなろう。憲法改正による抜本的解決が求められる。

今秋、ラグビーのワールドカップ、来年には夏のオリンピックが開催されるフランス。海外からの旅行者が例年以上に増えることが予想され、治安問題が心配されている。