編集部

新型コロナウイルス禍であっても、戦争が始まっても、桜は咲く。ソメイヨシノは江戸後期以降のものと聞く。それまではヤマザクラが主流だったようだ。

ソウル郊外に住む知り合いの家を訪ね、その帰りにタクシーに乗ろうと思った時のことだ。うっかりしてスマホを自宅に置いてきたため、大通りで「流し」を捕まえようと思ったが、一向に捕まらない

戦争における民間人虐殺は国際法に違反する蛮行であり、人道上も到底容認できない。国際社会は経済制裁強化などロシアに対する圧力を高め、責任を徹底追及すべきだ。

「新型コロナ対策のため、車内での会話は控えてください」――毎朝利用する地下鉄（東京）で、いつもの車内アナウンスが流れる中、笑い声を上げながら長話する若者４人がいた。

「小学校における教科担任制の導入と効果的な運用」と題した授業公開・説明会がこのほど、東京都江戸川区にある第四葛西小学校（永浜幹朗校長、学級数２２、児童数７４２人の大規模校、教員３６人、職員４人）で行われた。同校は全国に先駆けて教科担任制を３年生から始めている。現場の教師が実践、課題を語り、明海大学客員教授の剱持勉氏が今後の在り方について講演した。

ウクライナに侵攻したロシア軍が撤退したキーウ近郊の町で、殺害された民間人の遺体が多数発見されたことが世界に衝撃を与えている。

児童・生徒らに対するわいせつ行為（性暴力）で教員免許を失効した元教員が、再び教壇に立つことを極めて難しくする「再授与審査」が新法の柱だ。来年度に照会するためのデータベースを稼働し、２０２５年度から厳しくされた審査が実施される見通しだ。

ロシア軍のウクライナ侵攻以降、同国の原発の安全管理は非常に悩ましい問題だ

フランス・パリに本部を置く国連教育科学文化機関（ユネスコ）によると、ロシアのウクライナ侵攻によってウクライナ国内の少なくとも53の文化施設が全壊または半壊の被害を受けた可能性がある。

北朝鮮による日本人拉致被害者の全員救出と帰国を求める街頭署名活動（主催＝救う会埼玉、代表＝竹本博光）が２日、東京都台東区の上野公園近くで行われた。多くの花見客が行き交う中、拉致問題を担当する赤池誠章内閣府副大臣や埼玉県の大野元裕知事らが街頭演説に立ち、署名を呼び掛けた。