都会ではアリ以外に昆虫を見掛ける機会は少ない。チョウもトンボも、自然の少ない環境のせいか、姿を見る機会はめったにない。一匹でも見た時はほっとするものがある。

今の政界は旧統一教会（世界平和統一家庭連合、略称・家庭連合）問題で揺れている。岸田文雄首相は内閣改造と自民党役員人事を８月１０日に早めて断行したが、前日に「旧統一教会との関係を…自ら点検し厳正に見直してもらうこと」が人事の「前提となる」と表明し、改造人事の一つの目的が旧統一教会との関係見直しであることを明らかにした。

海上自衛隊と米韓両国の海軍がハワイ沖で弾道ミサイルの探知・追尾訓練を実施した。核・ミサイル開発を進める北朝鮮を念頭に、連携して対処する能力の向上を図ることが狙いだ。日米韓の防衛協力強化には、日韓関係の改善が欠かせない。

共産党の機関紙「しんぶん赤旗」（８・２）は、１日に開かれた参院選を総括する第６回中央委員会総会を報道し、志位和夫委員長の幹部会報告全文を掲載した。

岸田文雄首相と公明党と相性のいいテーマが核廃絶だ。開催中の核拡散防止条約（ＮＰＴ）再検討会議（１～２６日、米ニューヨーク国連本部）、６日の広島原爆の日、９日の長崎原爆の日に当たり日刊機関紙「公明新聞」では、核問題をめぐる記事が目立ち、核兵器のない世界の実現をライフワークとする首相にも期待を表明した。

俳句や短歌には、伝統的な約束事、季語や枕詞（まくらことば）があることはよく知られている。

戦後の批評界、思想界に大きな足跡を残し、平成１１年に亡くなった江藤淳のＫｉｎｄｌｅ版全集の刊行が始まっている。

先日、第４２回秋田県高等学校写真連盟展が秋田県立美術館の県民ギャラリーで４日間にわたり開かれた。主催は県高等学校文化連盟（高文連）写真部会。

東京都写真美術館で「メメント・モリと写真」展が開かれている。「メメント・モリ」とはラテン語で「死を想え」という意味。日常生活が死と隣り合わせであることを示した警句だった。

きょうは、樺太・真岡郵便電信局の電話交換手９人の乙女たちの命日である。終戦直後の１９４５年８月20日、ソ連軍の侵攻が迫る中、最期まで電話交換の業務を続け、凌辱から身を守るため自決した。

先月２７日で「北海道・北東北の縄文遺跡群」がユネスコ（国連教育科学文化機関）の世界文化遺産に登録されて１周年を迎えた。同遺跡群の世界遺産登録は文化遺産として北海道では初めてのこと。今後の取り組みなどについて、北海道中央バス観光事業推進本部副本部長で、これまで遺産登録に向け先陣を切ってきた北の縄文道民会議常務理事・事務局長の戎谷侑男氏に聞いた。

２日に日本気象協会は気温４０度以上の日を「酷暑日」と呼称すると発表したが、ネパールの首都カトマンズでは３０度を超えることはあまりなく、比較的過ごしやすい。

中国各地で日本の繁華街を再現した「日本街」が続々と誕生後に批判を受けて営業変更する中、日本街がある江蘇省蘇州市で日本の人気漫画のヒロインをまねた浴衣姿のコスプレ撮影をした中国人女性が騒動誘発容疑で警察当局に連行された。連行時の動画がＳＮＳで出回り、賛否をめぐり物議を醸している。

日本はもとより世界が震撼した安倍晋三元首相の銃撃テロ事件から１カ月以上がたった。しかし、この間の一方的な関連報道は極めて異様と言わざるを得ない。

トランプ前米政権で国務長官を務めたマイク・ポンペオ氏はこのほど、世界日報のインタビューに応じた。ポンペオ氏は先月凶弾に倒れた安倍晋三元首相が提唱した「自由で開かれたインド太平洋」構想を高く評価し、「今の日本の指導者もこの構想を引き継いでくれることを祈っている」と語った。また、中国が台湾への軍事的圧力を強めているのは、バイデン政権から「弱さを感じ取っている」からだと指摘。大混乱を招いたアフガニスタンからの米軍撤収などで露呈したバイデン政権の「覚悟の欠如」が抑止力を低下させ、中国を台湾侵攻に踏み切らせるリスクを高めていると強い懸念を示した。

ロシアのウクライナ侵略により、ウクライナ産小麦をはじめとする穀物の輸出が滞った影響は、世界各地で食料危機を招きかねない。今月に入り輸出が再開されたが、航路を保証し安定的に輸出の継続を図るべきだ。

３年ぶりの行動制限のないお盆休みということで、郷里で旧友たちと久しぶりに語り合う機会があった。中学時代の友人とは実に卒業以来で話が弾み、特に先生たちの思い出で盛り上がった。

９月３日に朝鮮族自治州成立７０周年を控える中国延辺州政府は先月２５日、州内の言語表記を規定する朝鮮言語文字工作条例実施細則を発表した。

熱波が続いたフランスでは今週に入り、南部の大半が嵐に見舞われる可能性があり、すでに雷雨や雹（ひょう）が降っている。１６日夕、首都パリで１時間に１０～４０㍉の雨が降り、複数の地下鉄駅構内に水が流れ込んで駅は閉鎖された。

２０２２年４～６月期の国内総生産（ＧＤＰ）速報値は、実質で前期比０・５％増、年率では２・２％増だった。実額は年率換算で５４２兆円となり、新型コロナウイルス感染拡大前の19年10～12月期（５４０兆円）の水準を回復した。