潜水艇を使って日本周辺の深海調査を行っている名古屋大学などのグループが、房総半島の南東から続く小笠原海溝で、日本人としては初めて水深９８０１㍍の深海に到達した。快挙だ。

「カラスが鳴かない日があっても…」と古い喩（たとえ）を出すつもりはないが、週刊誌が「旧統一教会を取り上げない週はない」状態になっている。

南米アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで２日、クリスチナ・フェルナンデス副大統領（69）への暗殺未遂事件に反対する大規模デモが行われた。

林芳正外相は、国連に関係する４２の機関で働く日本人職員が２０２１年末時点で過去最多の９５６人になったと発表した。２０年末に比べ３８人の増加で、日本人幹部職員も３人増の９１人とこれも過去最多だ。主要国に比べれば少ないが、日本の存在感を高め、また国連加盟国としての責務を果たす上でも、日本人職員の増加は歓迎すべきことである。

そろそろ秋の気配を感じる季節となった。虫の声もセミが少なくなり、夕方からは秋の虫、コオロギなどの声が聞こえてくる。日中はいまだに暑いことが多いが、朝夕は涼しくなっている。

南米アルゼンチンの首都ブエノスアイレスで１日、クリスティナ・フェルナンデス副大統領（69）が間一髪で暗殺を免れる事件が発生した。事件は、フェルナンデス氏の自宅前で発生、ＳＮＳに投稿された動画では、同氏が自宅前に集まった支持者に応じていたところ、群衆の中からいきなり自動拳銃を構えた男の手が伸びて、フェルナンデス氏の眼前に迫る様子が映し出されている。

バイデン米大統領は１日、ペンシルベニア州フィラデルフィアで演説し、トランプ前大統領とその支持者が民主主義の脅威だとして厳しく非難。11月の中間選挙に向け、トランプ派への批判をエスカレートさせた。一方、共和党側は、バイデン氏が米国の分断を煽（あお）っているとして強く反発している。

これまで太平洋戦争初戦において赫赫（かくかく）たる武勲を挙げながら、悲劇的な最期を遂げた南雲（なぐも）忠一と山下奉文（ともゆき）という二人の軍人の軌跡を辿（たど）ってきた。だが二人の共通点はそれに留（とど）まらない。軍最高首脳との関わりが彼らの人生や後世の評価を左右した点も似ている。最高首脳とは、南雲にあっては山本五十六、山下は東條英機だ。

安倍晋三元首相は世界でどのような評価を受けていたのだろうか。海外識者の声を直接聞きたいと思い、先月中旬、急きょ韓国ソウルに飛んだ。そこで国際会議に参加していたトランプ前米政権の高官２人にインタビューすることができた。

性感染症の梅毒患者が最悪のペースで増えている。出会い系アプリが性モラルの崩壊に拍車を掛ける状況の中、「多様な性」を強調する学校教育の影響を受け、性モラルを欠いた若者が社会に出ている。性教育の在り方を見直すことが急務である。

放浪の天才画家、山下清が生まれて今年が１００年目ということで、各地で記念の回顧展が開かれている。山下清といえばその貼り絵が何と言っても素晴らしいが、文章も面白い。

今から約百年前、白瀬矗（のぶ）を隊長とした白瀬南極探検隊は南極に向かう海上で、船をめがけて遊泳してくる水鳥（みずどり）を網で捕獲した。日本人が初めて接したペンギンだった――。数多くのペンギンとの出合いを、隊員らの記録した絵と文章、写真、映像で紹介する企画展「白瀬隊のペンギン」が秋田県にかほ市の白瀬南極探検隊記念館で開かれている。

今夏の全国高校野球選手権大会で宮城県の仙台育英高校が東北初の優勝を飾り、優勝旗の「白河の関」越えを果たした。この「白河越え」には東北人の歴史的なさまざまな思いがこもる。

１９世紀後半に古典的手法を脱却した西洋美術は、印象派、フォビスム、キュビスム、シュルレアリスム、抽象表現主義、ポップアートなど、さまざまな個性あふれる運動を展開した。同時に、この時期は産業革命と科学の台頭、そして戦争も無視することはできない。

「とんとん　とんからりと隣組」――。これをメロディーで口ずさめる方はなかなかの年配者だろう。もう少し若い世代であれば「ド・ド・ドリフの大爆笑」はどうだろう。前者は昭和初期の戦時歌謡「隣組」、後者はコント集団「ザ・ドリフターズ」のテレビ番組オープニングソング。原曲は隣組だ。

ブラジルのフォーリャ紙は31日、２０２１年に中国がブラジル向けに行った投資が前年比で３倍に増加したと報じた。ゲデス財務相らからは、中国からの膨大な投資が地元産業や市場を破壊しかねないとの懸念の声が上がっている。

欧州連合（ＥＵ）は31日、チェコの首都プラハで２日目の外相会議を開き、２００７年にロシアと結んだビザ協定を一時停止し、ロシア人がＥＵ域内に入る条件を厳しくする方針を打ち出した。エストニアなど一部のＥＵ加盟国がロシア人の入域の全面禁止を求めていたが、フランスやドイツなどが反対し、ビザ発給要件を厳しくすることで合意した。

世界日報の読者でつくる世日クラブ（近藤譲良会長）の定期講演会が８月２７日、動画サイト「ユーチューブ」の配信を通じて行われ、評論家の篠原章氏が「沖縄は『復帰５０年に相応（ふさわ）しい知事』を選ぶことができるのか？」と題して講演した。篠原氏は「最優先すべき課題は基地問題ではなく人口減少問題だ。来年、再来年ごろから大きな問題として浮上してくるだろう」と見解を述べた。以下は講演要旨。

朝日新聞が全国の都道府県議に対し行っている「旧統一教会に関するアンケート調査」の内容を、本紙はこのほど入手した。世界平和統一家庭連合（旧統一教会）および関連団体と都道府県議員との関係を具体的かつ詳細に問い、関係のあった議員に対しては「今後の関係を見直しますか」といった選択を迫る問いを設けている。また、希望者には匿名を認め、「問題があると思う議員の行為などの情報があればご記入ください」という情報提供まで呼び掛け、関係のある議員を“密告”することまで促している。アンケートを受け取った議員からは、「不快な魔女狩りだ」との声が上がっている。

マニラ首都圏のいくつかの自治体で導入され始めた非接触型のハイテク交通違反取り締まりシステムが物議を醸し、最高裁が一時差し止めを命じる事態となっている。