瀬戸内国際芸術祭（瀬戸芸）は３年に１度、瀬戸内海の１２の島と二つの港を舞台に開催される現代アートの祭典で、今年で５回目。４月１４日からの春会期に２５日、女木島（めぎじま）を訪ねた。その理由は、日本各地にある説話「桃太郎の鬼退治」の舞台の一つで、小学生の頃、高松市の親戚と一緒に海水浴に行ったことがあるから。

５月も半ばになると、田には早苗が植えられ、山々は若葉と常緑樹の緑がまだら模様となって列島全体が青春の趣を呈する。「若者の季節」である。

ロシアのプーチン大統領は５月９日、第２次世界大戦での独ソ戦勝利を祝う戦勝記念日式典で演説を行った。「ウクライナ侵攻の正当性」を強調する一方で、一部で指摘されていた「総動員令」や「戦争宣言」については言及しなかった。増加するロシア軍戦死者の実態が国民の目に明らかになったとき、「総動員令」により武器を手にした国民の不満が政権に向かうことを恐れた、との見方もある。

５月１日はいわゆるメーデーだったが、フィンランドでは「バップ」（ｖａｐｐｕ）と呼ばれ、春の到来を祝う日でもある。今年はコロナ禍の規制が解除されたこともあり、「バップ」前夜祭の４月３０日の夕方には、街頭に多くの人があふれた。

高校卒業後、長崎大学で学び、復帰の時は同大学に在籍していた。本土の大学に行ったのは、日本人として自由に日の丸を振りたいという思いがあり、早く本土に復帰したいという思いを強く持っていたからだ。

北欧の中立国フィンランドのニーニスト大統領とマリン首相が、北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）への加盟を申請する方針を発表した。ロシアによるウクライナ侵略という事態への危機感からＮＡＴＯ加盟を求める国民世論が急激に高まっており、速やかに手続きを経て承認されることを願いたい。

大型連休中にしばらく田舎の実家に滞在し、何度か歩いて７分ほどのスーパーに買い物に行った。往復しているうちに、あることに気付いた。ビニール袋や買い物かごを提げて歩いている買い物客をほとんど見掛けないことだ。

スペイン内戦中の１９３７年、反乱軍を支援するドイツ空軍が、北部バスク地方の小都市「ゲルニカ」を爆撃してから今年で85年になる。この戦争の凄惨（せいさん）さは、スペインの天才画家パブロ・ピカソの描いた傑作「ゲルニカ」により、あまねく世界に知られることになった。

韓国の尹錫悦大統領が就任した。５年ぶりの保守政権で、革新系の文在寅前政権時に揺らいだ日米韓３カ国の連携を復元させ、北朝鮮や中国の脅威に断固対応することが急務だ。

高校を卒業した後は教員を務めていたが、沖縄バスに勤務していた父親に誘われて１９５３年、入社した。米統治下でスタートしたバス事業で、最初に使った車両は、軍用のトラックにホロを掛け、後方のはしごから乗り降りする粗末なものだった。戦争で鉄道を失った沖縄では唯一の公共大量輸送機関として親しまれた。

１０日スタートした尹錫悦（ユンソンニョル）政権は劣悪な経済状況に直面している。景気は沈滞し物価は高騰するスタグフレーションが迫っている。専門諸機関が一斉に今年の経済成長率予想を２％台に下方修正した。経済状況がどれくらい悪化するか分からない。

政府のデジタル市場競争会議（議長・松野博一官房長官）が４月下旬、スマートフォンの基本ソフト（ＯＳ）の競争環境に関する中間報告をまとめ、米ＩＴ２社による寡占状態の固定化に懸念を示し、法整備も視野に入れた議論の必要性を打ち出した。

大型連休の一日、東京都調布市にある神代植物公園に出掛けた。先回やって来たのは秋で、カラマツの紅葉が見事だったが、今は初夏。新緑に萌（も）えて、草木が勢いよく成長する季節になったと実感する。

沖縄の本土復帰とともに配備された自衛隊は、本来の任務ではなかった緊急患者空輸を１９７２年に開始し、今年４月に搬送数が総計１万件を超えた。このことを感謝する決議が４月２５日の那覇市議会で、共産党を含む賛成多数で可決された。

戦後は、「１食抜きでもいい、裸足（はだし）になってもいい、イモを食べる生活でもいいから、一日も早く祖国に帰りたい」という声が全島に広がっていて、沖縄教職員会を中心に祖国復帰運動が大きな県民運動として高まった。

フィリピン大統領選は、フェルディナンド・マルコス元上院議員が他の候補に大差で勝利した。マルコス氏はドゥテルテ政権によるインフラ整備や麻薬対策などの政策の継承を訴え、支持を集めた。中国と領有権を争う南シナ海の問題は、対話で解決する方針だ。対中融和姿勢が強まることが懸念される。

選挙イヤーの沖縄。９月４日の沖縄県知事選に向け、県政野党の自民は今月内にも候補者を選定する方向となった。知事選に次いで行われる県庁所在地・那覇の市長選では、現職の城間幹子市長が不出馬を表明。保革両陣営の候補者選びの動きが活発になっている。

政府は量子技術を将来の社会経済システムに取り込むための戦略を決定した。２０３０年を視野に量子技術による生産額を50兆円規模に拡大したり、国産の量子コンピューター初号機を22年度に整備したりするなど、すさまじい意気込みだ。

フランスは、ロシア軍のウクライナ侵攻で美術館が脅威にさらされていることを受け、ウクライナの美術・文化研究者を支援している。研究者たちがフランスに避難し、研究を安心して継続できるよう国を挙げて支えていく構えだ。

ローマ・カトリック教会のフランシスコ教皇とロシア正教の最高指導者モスクワ総主教キリル１世との関係が悪化、教皇はキリル１世との対面会談を断念した。ロシアのプーチン大統領が始めたウクライナ侵攻に対する評価が正反対になっていることが鮮明になってきたからだ。